インターネットと携帯電話が爆発的に普及した1990年代以後、情報通信技術は単に情報を集約解析する手段としてだけでなく、生産 流通 決済に至るまで、様々な分野で活用されるようになりました。
最先端のテクノロジーは、企業の経営戦略やビジネスモデルにはもちろん、今や私たちの暮らしにも大きな影響を与える存在になっています。
社会が変化し技術が進歩を遂げる中、これからの情報通信技術に求められるモノは「人々の生活をより豊かにすること」であると考えています。
当社は2000年の設立以来、「人がすべて」を経営の基本に置き、調和と団結をもって業務を進めてきました。
時代と共に多種多様に変化するニーズにお応えしながら、お客様と社会全体の発展に貢献出来るよう一層の努力を続けて参ります。
社会の一翼を担う企業としての自覚と責任のもと、
積極的に変化に挑み、日々進歩する情報化社会に寄与する
情報通信技術は驚くべき速さで進化を遂げており、今もそのスピードを緩めていません。
私たちソルコムは、社会の一翼を担う企業としての自覚と責任を礎に、
積極的に変化に挑み、情報化社会の発展に寄与して参ります。
また、情報化社会の主役であるお客様のご要望を、
詳細に正確に把握することがより良いソフトウェア開発には不可欠だと考えています。
充分なコミュニケーションをとり、『お客様の声』と『最新技術』とを融合して
利便性と快適性を実感して頂けるシステム作りを追求します。
INNOVATION
技術革新
OPTIMIZATION
最適化
RELIABILITY
信頼性
社名 | 株式会社 ソルコム |
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所在地 |
東京オフィス
〒105-0023 中部オフィス 〒460-0002 大阪オフィス 福岡オフィス 〒812-0011 |
代表取締役 | 清水 達雄 |
設立 | 2000年10月2日 |
資本金 | 4,000万円 |
取引銀行 | 芝信用金庫 本店営業部 みずほ銀行 新橋中央支店 三井住友銀行 日比谷支店 |
関連会社 | ソルコムホールディングス株式会社/ TSソリューションズ株式会社 |
加入団体 | 関東ITソフトウェア健康保険組合 全国情報サービス産業企業年金基金 |
主要取引先 |
アイシン・インフォテックス株式会社/
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社/
SCSK 株式会社/
NECグループ/
株式会社NSD/
NDS株式会社/
株式会社NTTデータウェーブ/
岡谷システム株式会社/
キムラユニティー株式会社/
京セラコミュニケーションシステム株式会社/
株式会社クレスコ/
株式会社佐賀電算センター/
株式会社サンリオ/
シミック株式会社/
新日鉄住金ソリューションズ株式会社/
住友重機械建機クレーン株式会社/
ソリューション・ラボ・ジャパン株式会社/
中部テレコミュニケーション株式会社/
TISインテックグループ/
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社/
テックスエンジソリューションズ株式会社/
東京都/
東建コーポレーション株式会社/
株式会社トーカン/
トヨタコネクティッド株式会社/
株式会社トヨタプロダクションエンジニアリング/
ニッセイ情報テクノロジー株式会社/
日本通運株式会社/
日立グループ/
富士ソフト株式会社/
富士通グループ/
富士電機株式会社/
株式会社フォーカスシステムズ/
ユニアデックス株式会社/
株式会社ランドコンピュータ
他(アイウエオ順 敬称略) |
2000年 10月 | 有限会社ソルコム設立 |
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2001年 5月 | 株式会社ソルコムへ組織変更 |
2004年 4月 | 中部営業所 開設 |
2005年 12月 | 特定労働者派遣事業 届出 |
2006年 7月 | 通信事業者向け 動画配信サイト構築プロジェクト参画 |
2007年 12月 | 出版社向け 情報サイト構築プロジェクト参画 |
2008年 2月 | プライバシーマーク 取得 |
2008年 3月 | 製造業向け 売上集計システム開発プロジェクト参画 |
2008年 7月 | 放送局向け 動画配信サイト構築プロジェクト参画 |
2009年 6月 | 国内物流業向け 貨物管理システム改修プロジェクト参画 |
2009年 10月 | 製造業向け ネットワーク構築プロジェクト参画 |
2011年 7月 | 携帯キャリア向け 新サービス開発プロジェクト参画 |
2013年 7月 | 官公庁向け 会計管理システム開発プロジェクト参画 |
2014年 4月 | 本社を東京都港区芝浦へ移転 |
2014年 6月 | 製造業向け 受発注システムサーバリプレイスプロジェクト参画 |
2014年 8月 | 中部営業所を中部支店とし名古屋市中区丸の内へ移転 |
2015年 6月 | 福岡営業所 開設 |
2015年 10月 | 大阪営業所 開設 |
2016年 3月 | 労働者派遣事業許可 取得 |
2017年 10月 | 大阪営業所を大阪市中央区備後町へ移転 |
2018年 10月 | 福岡営業所を福岡市博多区博多駅前三丁目へ移転 |
次世代育成支援対策とは
次の世代を担う子供たちが健やかに生まれ育つ環境を作るために、国、地方公共団体、事業主、国民が担う責務を明らかにし、 平成17年4月1日から計画的に取り組んでいくために作られたものです。
一般事業主行動計画とは
企業が、子育てをしている労働者の職業生活と家庭生活との両立を支援するための雇用環境の整備や、 子育てをしていない労働者も含めた多様な労働条件の整備などを行うために策定する計画です。
株式会社ソルコム 行動計画
「社員がその能力を発揮し、仕事と生活の調和を図り働きやすい雇用環境の整備を行うため、次のように行動計画を策定する」
当社の行動計画